こんにちは。
飽和してくるといわれるリハビリ人材。
理学療法士では年間1万人以上が新たに資格を手にしており、働ける職場を選べる時代は終わりつつあるとも言われます。
しかし、国の見通しは違うかもしれません。
●地域医療構想とは
地域医療構想とは「将来訪れる超高齢化社会に向け、地域の実情に合わせた効率的な医療体制を整えるための取り組み」。
団塊世代が75歳以上となる2025年までに質の高い医療体制を整備しようという動きです。
その中で病床機能を4つに分けました。
①高度急性期機能
急性期の患者に対し、当該患者の状態の早期安定化に向けて、診療密度の特に高い医療を提携するもの
②急性期機能
急性期の患者に対し、当該患者の状態の早期安定化に向けて、医療を提供するもの
③回復期機能
急性期を経過した患者に対し、在宅復帰に向けた医療またはリハビリテーションの提供を行うもの
④慢性期機能
長期にわたり療養が必要な患者を入院させるもの
この中でも特にリハビリが関わりやすい③について取り上げます。
●回復期に必要な病床数
地域医療構想の中で言われている回復期に必要な病床数は約37万5000床。
これは2021年の約19万3000床と比べて大幅な増加です。
つまり2021年の約2倍が今後必要とされています。
この地域医療構想では急性期の必要な病床数は約40万床。
しかし、2021年は約55万床あるそうです。
急性期は大幅な増加が言われる一方、回復期は増加がうたわれていました。
●期待のあらわれ？
この数字からは国として「医療費圧迫を防ぐために早く治療して早く家に帰らせよう。かつできるだけ健康で自立して生活してほしい」ということなのかもしれません。
そのために回復期病床を増やし、リハビリもしっかりと結果を出すことが求められます。
現在使用されている実績指数だけでない、なにかが入院料をとるために必要になるかもしれません。
今後の動きには注目しましょう。
この地域医療構想ですが、実際はうまくいっていないようです。
理由としてまずあげられるのはコロナ。
コロナ過で病院の運営方法が大きく変わり、改革が停滞しました。
また、住民は身近な急性期病院がなくなるのを嫌がり、病院も高額の診療報酬を設定できる急性期病床の削減に抵抗しているともされています。
現場と理想は大きな隔たりがあるようです。
いかがだったでしょうか？
リハビリ職の未来は明るいとは言えません。
ですが、思っているより悲観的なものにはならないかもしれません。
しっかりと情報にアンテナを張っておきましょう。
それではまた次回の記事でお会いしましょう。
