こんにちは。
突然ですが、皆さん腰痛はお持ちですか？
今回は同じ医療従事者である介護士の腰痛についてや、日本での腰痛が及ぼす経済損失について取り上げます。
●介護士の腰痛
介護士のという仕事は腰をひねったり、前かがみになったり、中腰になる動作が多く、腰に過重な負担がかかりやすいと言われています。
実際に介護士を含む医療従事者が腰痛で労務災害を認定されるのは全業種のうちの約24%というデータが出たこともありました。
これは製造業や建築業、金融などのデスクワークの仕事をも上回っており、全業種の中でもトップクラスに腰痛に悩まされやすいというデータです。
介護士になって3年未満で約50%に発生し、約50%が2週間未満の休養を行ったとされています。
実際に理学療法士などリハビリ職でも若手時代に介助した際に腰を痛めた人も少なくないのではないでしょうか？
私自身も経験があります。
そして、腰痛を原因に離職を考えたことのある介護士は約46%。
腰痛が与える影響は非常に大きいものがあります。
では、腰痛で起こる経済損失とはどの程度のものなのでしょうか？
●腰痛による経済損失
日本臓器製薬と東京大学医学部附属病院が行った共同研究では、日本国内において腰痛で起こる経済損失は約3兆円。
かなり莫大な金額の損失が出ています。
また、肩こりなどを合わせると、その損失は約6兆円にものぼるとの試算がなされています。
他の研究でも腰痛による経済損失は約2兆円とされており、人材不足で悩む日本の大きな課題となるかもしれません。
なお、腰痛で起こる損失は離職だけではありません。
その1つに「プレゼンティーイズム」というものがありました。
●プレゼンティーイズム
「プレゼンティーイズム」とは出勤はしているが、体の不調などのせいで仕事がはかどらないことを指します。
本来発揮されるべきパフォーマンスが低下している状況を示す言葉であり、仕事がはかどらないことによって生じるはかどらない損失です。
1時間で終わる仕事に2時間かかれば、作業効率は落ち、他の仕事がうまく回りません。
腰痛は休みを発生させるだけでなく、作業遂行能力を落とし、損失を拡大させます。
腰痛体操など幅広く出回っているものもありますが、腰痛対策は私たち自身も行うことが必須。
理学療法士が企業の腰痛に着目し、アプローチしているバックテックという会社もあります。
自分たちを、そして、会社や社会を守るためにも腰痛対策をしっかりしていきましょう。
それではまたお会いしましょう。
