こんにちは。
「副業・兼業の促進に関するガイドライン」が策定された2018年から早4年。
副業をしている人、周りがしている人も増えてきた印象があります。
そんな中、パーソルイノベーションが全国の企業に勤める会社員20～40歳代の男女639名を対象にした副業に関する実態調査の結果を発表しました。
リハビリなど医療職の結果はどうだったのでしょうか？
https://news.yahoo.co.jp/articles/1796beba2c229e162b5d8269944201ee0f0d8b1c
●医療職の副業の割合
出典:
https://news.yahoo.co.jp/articles/1796beba2c229e162b5d8269944201ee0f0d8b1c?page=1
調査結果によると、医療・福祉業の70.5％が副業を実施するつもりはないと答えました。
これは全職種のうち、情報サービス業の71.4％に次ぐ、第2位です。
副業をするつもりの人数が半数を超えている職業もあり、医療職の副業を行う予定の人の少なさが伺えます。
なぜしようとする人の割合が少ないのでしょうか？
●副業をしている割合の多い年収はいくら？
出典:
https://news.yahoo.co.jp/articles/1796beba2c229e162b5d8269944201ee0f0d8b1c?page=1
メインの仕事の年収が高ければ、副業をしない人が増えるのはなんとなくイメージできると思います。
副業をしている人のメインの仕事の年収の割合を見てみると、年収が200万円以上400万円未満の人が28.9％、年収400万円以上600万円未満は26.6％でこの年収層で半数以上を占めていました。
反対に年収1000万円以上では全体で10％未満と年収が高くなると減る傾向があります。
医療職の多くの人が占める、年収200万円～600万円でみると66.5％となっており、年収ベースで見ると、副業をする人は多い傾向にあるはずでした。
では、なぜ副業する人の割合が少ないのか考えていきます。
●なぜ副業割合が少ないのか
①医師の存在
医療職と一口に言っても、医師、看護師、臨床検査技師、理学など療法士、介護士など様々な職種が含まれます。
その中でも年収のトップに君臨する医師の年収は1000万円を超えることは少なくありません。
年収が高い人は副業の割合が少なくなりましたが、医師をどれだけ含めるかにより、副業しているかどうかの割合は変化しやすいです。
②共働きしやすい
医療職は手に職がある状態で、どこでも働きやすいです。
条件面を気にしなければ就職できない事態はほとんど起こりません。
共働きで働ければ、世帯年収も単純に600～800万程度まで上昇しますから、副業しなくても生活していけるため、副業を選択しなくなる人も増えてきます。
③副業禁止の職場が多い
大きな病院は昔からその地域に存在することが多いです。
そして、昔の就業規則は副業禁止をうたっているところも少なくありません。
公務員を除き、副業をしたから即解雇というのは段々と不当になってきましたが、副業禁止の一言があるためにしり込みしてしまう人も少なくないのかもしれませんね。
いかがだったでしょうか？
データとしては少し意外性のあるデータでしたが、副業するしないは個人の自由。
経済的に自分がどうなりたいのか考えながら、選択していきましょう。
それではまた次回の記事でお会いしましょう。
