こんにちは。
作業療法士などリハビリ職種は学会発表に向けて資料を作成することがあります。
しかし、論文のレベルまで書いたことがある人は少ないのではないでしょうか?
今回はそんな文献を仕上げる一助になるかもしれない作業療法士(OT)協会データベース研究について取り上げます。
●作業療法士(OT)協会データベース研究とは
近年、介護報酬や医療報酬でOTの必要性を要望する際、根拠となるエビデンスが求められてきました。
そのため、OT協会は国の要望に応じたエビデンスを構築するための研究体制を整備しています。
そこで、広く研究協力施設を募集し、研究をサポートしながら論文を作成し、エビデンスを構築していくこととなったようです。
●内容
今回対象となるのは身障・老年期領域。
RCTなど高度な研究をしていく予定もあり、個人より施設単位で登録して申し込んでいくことになりそうです。
身障領域では急性期病院、回リハ、地域包括ケア病棟、クリニックなどが対象で心大血管や脳血管、運動器などで算定を行っていれば、登録できます。
ほとんどどの施設でも登録はできそうですね。
一方、老年期では認知症の初期段階に関わる作業のエビデンス構築が目的。
通所リハ、訪問リハ、老健、通所介護など様々なところが対象とはなっていますが、あくまで対象者が認知症であるため、例えば、訪問看護ステーションで脳血管のリハビリをしている方々での研究はフォローの対象外となりそうです。
老年期では活動範囲がまだ限られますね。
また、身障領域では研究協力者のPECO作成から論文執筆までフォローしてくれるなど手厚いフォローが受けられます。
●今後
今回フォローされていない精神分野や発達分野。
こちらについても今後、フォロー体制が入るかもしれません。
ただし、こちらの分野はOT協会に所属していないセラピストも多く見かけるので、どうサポートしていくのかが課題です。
老年期の対象範囲拡充も今後行われるかもしれません。
いずれにしても学会発表など小さなことから「エビデンスを明確にする」ことは重要になりそうですね。
いかがだったでしょうか?
医療の現場ではエビデンスが求められる場面が多く、エビデンスが診療報酬に関わることも少なくありません。
作業療法士は理学療法士などと同じく、将来飽和してくるのではとも言われています。
自分たちの仕事を守るため、患者さんや利用者さんをより良い人生を送ってもらうためにしっかりとこうしたものも利用していきたいですね。
論文はしんどいと思う方はまずは学会発表やOT協会の事例登録から始めましょう。
では次回の記事でお会いしましょう。